日本の企業は米映画社を買った。中国が日本のマスコミを買収していたら？＝報道はどうなるだろう？

日本の企業は米映画社を買った。中国が日本のマスコミを買収していたら？＝報道はどうなるだろう？

日本のマスコミ。大統領選の報道があまりにもおかしい。いや、おかしいのは米マスコミも同じなのだが、背景に何があるのか？ずっと考えている。そういうと「簡単！DSの圧力だよ。そんなこと分かんないの？」という人がいるが、そんなレベルの話ではない。その圧力をどのようにしてかけたか？を考えているのだ。

往々にして巨大組織「電通だ」「CIAだ」「日米合同委員会だ」「その圧力だ」で終わりにする人が多い。聞きかじった組織名を挙げているだけ。それでは茶飲み話にしかならない。彼らがどのようにして圧力をかけたか？そこに論理性がないと、それこそ陰謀論で終わってしまう。本当に圧力は可能か？それが成立しないと「説」にはならない。

安倍政権の事件でも、どのようにしてマスコミに圧力をかけたか？は関心を持った。特に古賀茂明さんの記事は参考になった。当時の菅官房長官が局に電話をかけて「偏向報道だ」と怒る。でも「安倍批判はやめろ！」とは言わない。「圧力」ではなく「注意」という形にして忖度させるのだ。圧力はバレるとニュースにされてしまい反撃を食う。

同じ方法論で、反トランプ勢力が日本のマスコミに圧力をかけられるか？考えたが、無理だ。以前に検証した。次に考えたのが「圧力」ではなく「忖度」「自粛」日本人が得意な対応。「ヤバイので、知らない振り」ムラ社会ルールでよく使われる手。これも日本人は得意。だが、この説では説明できない事例もある。朝日新聞のように積極的にトランプを攻撃するメディアもあるからだ。また、有名なKキャスターも「トランプは民主主義を破壊した」と根拠のない批判をしている。

一括りにはできないので、分けて考えよう。「静観派」「自粛派」「米マスコミの情報鵜呑み派」そして「トランプ批判派」ダブるものもあるが、いくつかのタイプがある。トランプを批判しなくてもすでに「バイデン 大統領」とか「次期大統領のバイデン 」と報道するのも「批判派」の仲間だ。それには朝日新聞とテレビ朝日、そしてNHKが該当する。圧力でもない。忖度、自粛でもなくトランプを批判する理由は何か？

バイデン のバックは軍産複合体だが、協力しているのが中共と言われる。考えてみよう。中国からはここ数年、多くの観光客がやってきて爆買い。日本が経済大国と言われたのは過去の話。今はアジアの国々の方が金持ち。沖縄の国際通りなど日本人より多い。薬屋さんには中国語ができる店員さんがいる。観光客は日本製品を山ほど買って帰るが、爆買いするのはそれだけではない。北海道でも土地を買い漁っているという話がある。

「日本の水源が次々に中国資本に買われている」という情報もある。まあ、金持ちになると他国の土地を買うのは常。日本だってロックフェラーセンターやユニバーサル映画社、コロンビア映画社を買収した。そう考えたら中国の行動も理解できる。その線で考える。中国の企業が、あるいは政府が表に出ずに、日本の企業を買っていたらどうだろう？　経営は日本人のまま、社員も変わらず。でも、所有権は中国。それが日本のマスコミならどうだろう？

アメリカのコロンビア映画（少しずつ、ソニーピクチャーと呼ばせているが）だって今も日本の会社だ。ただ、近年のハリウッド映画にも多くの中国資本が入っている。「スターウォーズ」の新作には中国人キャラが登場。「キングコング　髑髏島」でも意味なく中国人キャラが出る。シナリオができた後、無理やり付け足した感がある。「MEGEザ・モンスター」でもヒロインが中国女性。中国が制作費を出すからだ。

80年代は日本人がよく登場したが、経済の移り変わりが反映されている。今、中国は物凄い経済力を持っていて、ハリウッド映画にも多いに影響を与えている。マスコミはどうか？　日本の新聞やテレビ局を密かに買い取ることはないか？　実際、アメリカのマードックがテレビ朝日を買い取ろうとすることが過去にあった。買収しなくても、スポンサーになる。資本提携する。いろんな手がある。でも、それを報じないので日本人は気づかない。その局は中国寄りの報道。中国の問題を報じない。中国に好感を持つニュース。国民を誘導する。洗脳する。

その線で今回は中国の敵トランプを叩く。差別主義者だとフェイクを流す。だって「お国のため！」そう考えると筋が通る。同じように、朝日新聞が中国の会社になっていてもおかしくない？　「圧力」とか「忖度」ではなく、いくつものマスコミはすでに中国傘下なのではないか？そんな想像をしてしまう。