「モーニングショー」日本が貧乏国になっているという話＝新しい価値観を受け入れない企業が潰れていく？

「モーニングショー」日本が貧乏国になっているという話＝新しい価値観を受け入れない企業が潰れていく？

20年前に大儲けしていたよく聞いた名前の日本企業名は消え、現在のベスト５に並ぶ、好調の企業は皆、新しい会社ばかり。玉川さんがダメになった企業の説明をする。

「学閥とか、派閥とか、年功序列とか、過去の括りで社長を決めているようではダメだということです。若くても、女性でも、外国人でも、優秀な人材を据えて、過去の価値観を抹消して、今の実用的な考え方でビジネスをしなければ生き残れないということなんですよ」

なるほど、その通りなのだが、それを司会の羽鳥さんがパネルでこんなエピソードを紹介。「そんな発想で会社改革をしようとしたある会社」「幹部から猛反対」「不採用」そこでゲスト・コメンテーターが解説。

「幹部クラスの５０〜６０代は若い連中や女性、外国人を上司に迎えたくない。若い奴らが自分より高給と取るのを許せない。そんな嫉妬が改革を阻むんです」

なるほど、特に最近、差別問題が激しいのはそのこともあるのかもしれない。過去の価値観にしがみつき、未だにベルトコンベアに乗っている気分で、何もしなくても定年まで行けると考える世代（僕の前後だけど！）その人たちが改革を止めているのだ。サラリーマン社会だけではない。映画の世界も同じだ。

黒澤明、木下恵介、山田洋次、という巨匠たちなら無茶を言っても受け入れるベテランスタッフも、若手の要望は拒絶することが多い。新しい方法論、価値観、そんなことを撮影現場に持ち込むと、猛反発を食い、昔ながらの映画撮影を強要する。僕が監督業を始めた頃は、そんな感じだった。若い監督、女性監督、嫌がられた。

「何も分かってねえなあ。映画の勉強したのかい？」

そんな態度で古い方法論を振り回すベテランがいた。良質な映画を作る前に、それらの旧時代のスタッフと戦うことでヘトヘトになった。同じことが一般企業でも起きているのだろう。しかし、玉川さんが指摘するように「ITを理解しない社長がいない会社は伸びない」と同じで、映画でもデジタルを活用できない監督は、安定価格で良質な映画を作ることはできない。

黒澤明の時代ではない。何十億も賭けて映画撮影はできない。フィルムにこだわっていては経費がかかるばかり。映画は芸術だが、同時にビジネスだ。一般企業も映画界も同じであること痛感する。